失敗しない流通BMSソフトウェア選択の２つのポイント
流通BMSを始めるためのソフトウェアは、どれが良いのか、迷っていませんか。
安易に決めてしまうと、予定していたチェーンストアで使えない、のちに想定外の追加のソフトウェアが必要、などの問題が起きてしまいます。
ここでは、間違いなく流通BMSを始めるために必要なソフトウェアの選択ポイントについて、ご説明します。（対象は、卸売業・メーカーが使用するソフトウェアになります）（2022年07月07日更新）
選択のポイント
流通BMSを始めるために必要な、ソフトウェアの選択のポイントを、機能面と費用面から、検討します。使い勝手も重要ですが、ここでは省略します。
機能
流通BMSのソフトウェアは、チェーンストアで使用する流通BMSのメッセージの受信、送信ができることが、大前提です。特に、使用する出荷メッセージによっては、出荷検品システムが必要になりますので、注意が必要です。
⇒検品システムとは
メッセージの送受信
発注・受領メッセージなどをチェーンストアから受信します。また出荷メッセージをチェーンストアへ送信します。
使用する手順等が、別ソフトウェアでも、連携が取れていれば問題ありません。（流通BMSメッセージ送受信ソフトウェア）
受信メッセージの確認
発注メッセージなど、受信したメッセージを確認するための画面・帳票が必要になります。
ピッキングリストが出力される場合は、自社の出荷検品作業で使用することが可能なものが出力される必要があります。
出荷検品システムとの連携
出荷梱包メッセージのみ使用可能な場合は、選択の余地がなく、出荷検品システムが必要になります。
出荷検品システムは、ハンディｰターミナルを使用するシステムが、ほとんどですが、パソコンでも使用できるものもあります。
出荷伝票メッセージを使用する場合は、必ずしも出荷検品システムは、必要ありません。（但し、出荷数量などを入力できる機能が必要）
出荷メッセージの作成
出荷伝票メッセージは、伝票イメージのメッセージですので、伝票の行ごとに出荷数量・欠品数量・欠品理由などを入力できる機能が必要になります。
出荷梱包メッセージと出荷伝票メッセージを、直接納品先・最終納品先毎に直接納品先納品日・最終納品先納品日単位で作成します。
卸売業・メーカーは、出荷作業の当日に出荷するとは限りませんので、出荷メッセージ用のデータを数日間保持できる機能が必要になります。また、休日前の出荷（休日あるいは休日後の納品日）にも対応している必要があります。
チェーンストアが必要とする固有の帳票
チェーンストアによっては、チェーンストア独自の指定帳票を必要とする場合があります。指定帳票が出力できるか確認しておく必要があります。
チェーンストアによって異なりますが、納品明細書や送り状などがあります。
対応するチェーンストア
共通化されている流通BMSですが、チェーンストアによっては異なる部分が多々あります。チェーンストアが使用する流通BMSの仕様、運用を確認する必要があります。
流通BMSのソフトウェアが、対応しているチェーンストアを確認する必要があります。
特定のチェーンストアのみに対応
特定のひとつのチェーンストアのみ使用することができる。
複数のチェーンストアに対応
ソフトウェアをプラスあるいは設定を追加することで、複数のチェーンストアに対応できるようになる。
現在、使用するチェーンストアがひとつでも、今後複数になると予想される場合は、複数のチェーンストアに対応できるソフトウェアがよいでしょう。
費用
費用を比較する場合は、使用期間を想定して比較検討する必要があります。たとえば、パッケージソフト（JX手順を使用）とWEB-EDIで見てみましょう。
Ａ．パッケージソフト（JX手順を使用）
購入時、定額の費用になりますが、リースにすることも可能です。リース会社は、自社で取引のある銀行系の会社がお得なことが多いようです。
出荷検品システムが必要な場合は、出荷検品システムが含まれているか、別か、確認しておきましょう。
Ｂ．WEB-EDI
使用料金を毎月支払うかたちになりますので
使用料金（月額） × 使用期間
になります。たとえば、月額1万円、使用期間５年とすると
1万円 × 12ヶ月 × ５年 ＝ 60万円
になります。
複数のチェーンストアにて流通BMSを使用する予定の場合は、複数チェーンストア対応のソフトウェアのほうが、一般的には費用効果が高くなります。
また、忘れがちですが保守料金も、費用に含めて検討しましょう。
まとめ
流通BMSのソフトウェアを選択する場合のポイントを、機能と費用にわけて、ご説明させて頂きました。チェーンストアが推奨する流通BMSのソフトウェアは、自社の流通BMSのみ動作することを主としています。推奨するチェーンストア以外では使用できないこともありますので、よく考慮する必要があります。
※流通BMSは、財団法人流通システム開発センターの登録商標です。